＊この物語はフィクションです。登場する人物や団体は実在するものと一切関係ありません。
但しISO規格の解釈と引用文献や法令名とその内容はすべて事実です。

山内は自分の身の振り方ばかり考えているわけではない。彼の職務の守備範囲は極めて広く、多忙である。
スラッシュ電機で環境全般の責任を負うの者を、従来は環境担当役員と呼ばれていたが、今はサスティナビリティ担当役員（CSO）と呼称が変わった。それが誰かと言えば生産技術本部長である大川専務である。

彼はその役目を専任で担っているわけではない。彼は同時に品質担当役員（CQO）であり、その他にも標準類の管理などいろいろある。早い話が環境のお仕事は大川専務の仕事のワンノブゼムである。
当然ながら、それらいくつもの仕事を、有能とはいえ一人の人が処理できるわけはない。

だから大川専務は生産技術本部長室という直属の部署を持ち、そこに10名ほど部下がいて、それぞれに大川専務の仕事を分担させている。部下といっても部長・課長クラスではなく、事業所長クラスの者で大きな裁量を持たせている。そうでもしなければ処理できない広く深い課題ばかりだ。
要するに「本部長」というのは一人の個人ではなく、ひとつの機関なのである。

山内は環境に関わる事項を任されている。環境といっても磯原が担当している公害防止や廃棄物ばかりでなく、REACHなど製品に含まれる化学物質対策、製品の環境性能、輸送における環境対策、広報やCMにおけること、グリーン調達などとんでもなく範囲は広いのである。
山内は日々多岐に渡る情報の収集と必要な処置をとって定期的に役員に報告するほか、役員本人でなければできない決裁を伺い出るのが仕事だ。

当然、山内の仕事を山内ひとりで処理できるわけもなく、磯原を部下というか手足に使っているのが実態だ。元々磯原は山内の部下となるべく本社に転勤してきたが、なぜか今は環境管理課の課長代行が本業で、山内のお手伝いは頼まれれば仕方なしという感じである。
山内にしてみれば自分の思うようになるなら、職制がどうなっていようと気にもしない。

山内の仕事が多岐に渡るとはいえ、今のところ事故や違反で懸案になっていることもなく、広報している環境行動計画の進捗は順調である。ISO認証返上の件は特段トラブルもなく、これから順次返上が進んでいくだろう。
要するに管理状態にある。正直言って管理状態にあると言えるのは、環境管理課の統括を磯原に任せてからだ。前任者である上西のときもひどかったが、その前の鈴木課長のときも無管理状態だった。磯原が有能なのは間違いないが、彼をアサインした己の功績だと山内は考えている。

今しなければならないことは、翌年以降の環境行動計画案を策定することだが、相も変わらずCO2削減が大きな課題だ。
山内は対策の骨は、製造業としては、製品の製造過程、使用過程において省資源・省エネが課題と考えている。エネルギーを太陽光発電など再生可能エネルギーに代替えもひとつの策であるが、最優先、最重要の王道は省エネである。

工場省エネの推進には、研究所と工場などで研究会を作って、生産設備の省エネ、生産方式の検討、代替品採用、再生可能エネルギーへの転換など、多様な切り口で検討を進めている。確かに個々のテーマでの削減は時とともに進展はあるが、もっと大局的・包括的な観点でビジョンを考えないといかんと山内は思う。

どうしたものか

しかしながら研究所のメンバーも、工場のメンバーも、個々の技術やプロセスについては専門家であっても、包括的に考えるには力不足というか、物足りない。
ものを作るのに、夜間無人運転で電気代節約とか、モーダルシフトで燃料・運賃の削減とかでなく、仮定の話だが製品の大きさを今の1割にするとか、消費地で注文対応で少量生産することで在庫なし超短納期とかを考えないとならないだろう。あるいは今スラッシュ電機が提供している製品ではなく、提供している機能を全く別の方法とかに代替化はないものだろうか？

90年代アメリカのフォード社が「車を売る会社ではなく移動手段を売る会社になる」と語ったそうだ。
考えてみれば車は移動手段に過ぎない。いやコミュニケーションツールなのかもしれない。ガソリン車の先にあるものはハイブリッド車とか電気自動車でなく、移動方法、コミュニケーションツールを考えなければならない。

ならばフォードのコンペティターはGMやトヨタではなく、鉄道、飛行機のみならず、FAX、テレビ電話、テレパシーもある。走るのが好きな顧客を取り合うコンペティターとしては、ビデオゲームも考えられる(注1)。
企業はいかなることで社会貢献するかという企業の設立の目的・理念があるはずだ。その事業目的を再定義して、現在の社会環境や制約を考慮して、その実現の最適方法を考えないと未来はない。
ならばフォードが「どこでもドア」を、ホンダが「転移の魔法陣」を研究していてもおかしくない。

山内の手駒から考えると、磯原を管理職から外して包括的な省エネプロジェクトのまとめ役にしたいのだが、工場の公害防止と遵法も手抜きはできないし、どうしたものか？
この大きな課題を自分の代で手を打たず後任者に任せてしまうのも無責任だろうし……

いずれにしても磯原がいつまでも公害対策と廃棄物処理だけでは困る。もっと大局的に環境行政全般について仕事をしてもらわねば、奴の能力に見合わない。
彼の職階から山内の後任は無理としても、山内の後任者の手足になってもらわねばならない。まずは、磯原がそういう意識をもって、広く考えるようにしなければならん。
そんなことを考えていると、今一番重要な仕事は後任の選定と育成かもしれない。
山内も苦労性である。

山内は磯原を呼ぶ。

「磯原よ、第三者認証のこれからをどう考えているんだ？」

「何も考えていませんよ。第三者認証とは誰かが金儲けにために考えたことで、企業の環境管理に必要なものではありません。極論すれば環境管理の資格商法(注2)でしょう。
そして規格要求は最低限レベルですから、企業は一度認証を受ければ、それ以降認証しなくてもよし、低ければ規格のレベルまで改善すれば良し。
いずれにしても我々にとって第三者認証は無用で、認証制度の行く末を心配することはありません」

「そりゃずいぶんと単純化した話だな」

「突き詰めればそうなります。
ISOMS規格はもう20種類近くあるようですが、なければ困るものってありません。
ISO14001も結局ROHsのように目的も必要性も明確なものの前では、その存在意義が問われてしまったわけです」

「えっと？」

「欧州の化学物質規制が始まってから、グリーン調達の要求からISO14001または同等のEMS要求というのが消えて、化学物質管理を具体的に要求してきたということです」

「ああ、そういうことか。そういう流れだからISO認証など無視して良いということか？」

「無視とまでは言いませんが、商売上必須じゃなくなったことは間違いありません。だから我々も返上したわけですし。まあISO規格の顔を立てるなら、規格の考え方とか手法の使えるところを使い、身の丈に合った仕組みを作ればよいということでしょう。

無駄といえば、ISO50001など認証企業6件（このお話の2021年時点）ですからね。企業も賢くなってきていますよ」

注：ISO50001エネルギーマネジメントシステム規格の認証は2011年に始まり、件数のピークは2016年39件だったが2020年には6件、そして2023年にはゼロになってしまった。ライフサイクルが12年である。

数字はいくつもの過去の論文や報告書からとったので、正確さは分からない。2014年が2013年より少ないのはおかしい。

「ほう〜、そのエネルギーマネジメントシステムが不要というのは、どうして？」

「日本の場合、法規制がきめ細かく定められています。公害規制だってアメリカなどよりずっと先進的です。まあそれだけ社会問題になって対策が必要だったということでしょうけど。規制が細かすぎるという見方もあるかもしれませんが、それだけ行政が重要視して注力しているということですかね。

ともかくそんなわけでわざわざエネルギーマネジメントシステムなんて考えなくても、省エネ法で省エネ義務、削減計画策定と国への報告、組織体制、資格者などが決められています。
省エネばかりではありません。労働安全だってそうです。いやいや、環境管理だって大気、水質、騒音・振動、全面的に法規制があります。それを踏まえると日本においてISO14001の必要性なのかということになります。
そもそも法律を守っているだけで十分なら、余計なことをすることはありません。

おっと、以前は省エネや廃棄物削減は工場限定でしたが、今は非製造業も大規模なオフィスやショッピングセンター、劇場なども対象になりました。また顧客使用時・廃棄時についても製品のエネ規制、廃棄製品の回収・リサイクル、安全のために化学物質規制とか追加されてきました。
もうISO規格などなくても法規制だけで十分と思えますね」

「お前はそう思うのか？」

「そう考えています。 山内さん、ISO50001と省エネ法を比べてみてください。誰が見たって省エネ法の方が、出来が良いですよ。なによりもISO50001は具体性がない。
省エネ法は具体的であり改善が義務であり強制力があります。少なくても日本において省エネ法が有効であることは確実です。ISO50001で要求していることは漠然としていて、実効性がない、これが現実です。

おっとそれは省エネだけでなく、ISO14001についていえば、公害については大気汚染防止法、水質汚濁防止法、騒音規制法などなどの方が具体的で強制力があります。事故発生時の対応も法が決めています。
ISO14001で語るコミュニケーションなど考えることもなく、法で定める報告、届出、緊急時の通報と、法律にあることを実施するだけで必要十分ではありませんか。
なんでわざわざISO規格を必要とするのですか？

『ISO認証していても法違反や事故が起きる』とぼやいているのは、そもそも考えが足りないのですよ。ISO認証なんて止めてしまえ、法の決まりをしっかり実践せよと言った方がまともです。そのほうが金もかからず成果は間違いない。
実を言ってそういうことを経産省が言ってましたね(注3)。
ということを1990年代に環境担当者が口をすっぱくして語ったそうです。千葉工場の佐久間さんから聞かされました」

「じゃあ、なぜISO14001が日本ではやったのだ？」

「以前も山内さんにお話したと思いますが、ISO9001で出遅れたから、羹（あつもり）に懲（こ）りて膾（なます）を吹いたのですよ。これからはグローバルスタンダードでないと世界に通用しないと恐怖にかられたのでしょうね。実際に環境施設を運転している人以外はね。
ときまさにバブル崩壊で、日本人は自信を失っていた時でしたから」

「なるほど、そういう社会問題というか不安があり自信喪失したというバックグラウンドがあって、ISO認証がもてはやされたということか。ISO認証は実体以上に評価され、認証が流行ったが、時が経つにつれて正体が暴露して……」

「私たちが今やるべきことは、ISOからの決別でしょうね」

「それは既に終わっただろう？」

「いえISOの呪縛は解けていません。なにかことあれば『ISO規格では』という言葉が出るようでは」

「そういう発想を一掃しなければならんということか？」

「そこまでは言いませんが、ISOと決別してそれぞれの会社が自分に見合った方法を作り上げるべきですね。いやISO以前のものが最適なのかもしれません」

「それは以前お前がISO第何世代とか言ったが、また新たな世代交代ということか？」

「ありましたねえ〜、佐久間さんがいたとき、いろいろ教えられました。彼はISO第一世代を自称していました。情報がないところで手探りでISOと取り組んできたことを誇りに思っていたようです。
彼が言うには、ISO第二世代とは彼らの後を継いだというだけでなく、何も考えず先輩の真似をしてその場をしのいできた連中のことだそうです。

そして私に言ったのは、当時の方式、第一世代が作った方法を壊してより良い仕組みを作れ、私に第三世代になれと言いました。
もう5年になりますか、私がここに来た最初の年に達成できたと思います。ISOのための手順や記録を一掃して、この会社が過去よりしてきたことを見せて、ISO規格を満たしていることを説明しておしまいという形を作りました。
一応第二世代を脱皮して第三世代を名乗れるところまできたわけです。

その後、審査が期待する効果を出していない、具体的には会社の方針展開がされていないどころか、上位方針を無視して活動するよう指導したり、チェック機能を果たしていないなどの問題があり、認証を止めようという段階になり、それも乗り越えました。

佐久間さんの遺言であった、認証を返上してISO規格の良いとこ取りをして、会社の遵法と汚染の予防のレベルアップを図れという段階まで達したと思います」

「オイオイ、佐久間さんはまだ元気に千葉工場で嘱託をしているぞ」

「マアマア、それは冗談として、ではこれからとなると、ISO第四世代となるわけですが、それはどんなものかといえばISO規格から離れることでしょうね。

武道やお稽古事（茶道・華道・香道）では守破離ということばがあります。それと同じく、ISO認証に対面する企業の立場は愚直なまでの遵守から、それを基本に自社の仕組みの最適化する、やがてISO規格の意図するところを目指すとしてもISO規格の細かなことに拘らず、組織にとって最善最適な方法をとるようになるでしょう。
天衣無縫のアプローチができるようになれば、企業のマネジメントシステムが、ISO規格の要求事項を満たさないことも大いにあるでしょう」

「企業のマネジメントシステムがISO規格を満たさないとは……規格を無視するということか？」

「無視というと聞こえが悪いですが……ISO9001のオリジナル1997年版にはテーラリングという言葉がたびたび出ています。規格を作った人たちは、企業は大企業と中小企業、地場企業と多国籍企業とバラエティに富んでいるから、一律に要求しても通用しないと認識していたと思います。

だからテーラリング、つまり規格を修正して適用することを推奨したのです。それにISO規格では『永続するにはマネジメントシステムを具備しなくてはならない』とありますが、一代限りの企業もあれば、建設工事の共同企業体のように解散が決まっている会社もあります。なにもISO規格が聖典とか神の言葉じゃありません」

注：テーラリングという言葉は、1987年版だけでなく1994年版でも踏襲されている。
ISO9001の劣化は2000年版から始まったと言えよう。

「そもそものISO規格の使い方の原点、『企業が読んで使えるところを使う』という発想で間違いないのです。ISO規格を書いた人たちが、文字通り行って結果が悪いなら、それを良しとするはずがありません。臨機応変に取捨選択して最善最適の行動を期待していると思いますよ。

今の要求事項をすべて満たさなければならないという考えは、第三者認証だからなのです。別にISO規格を参考にして改善を図ろうかというなら、納得するshallは守り、不要と思ったshallはしなくても、苦情を言われる筋はありません」

「なるほど、その守破離の最後の段階になって第四世代に至ったということか？
一世代を10年として、2005年までが第一世代、2015年までが第二世代、今2021年は第三世代で、まもなく第四世代になるのか？」

「佐久間さんが言った世代は概念的なもので、一世代が何年とかという意味ではないでしょう。あるいはまた第一世代担当者より第三世代担当者が高齢かもしれない。要するにドラスティックに変わった時代を切り拓いたら、新世代を名乗れるでしょう。いや別に新世代を名乗ることもありませんけど」

「年数にこだわるわけではないが、過去から一つの製品が30年も続いたためしはないな。ISO第三者認証制度ができて早30数年、もう制度としての寿命は終わりなのかな」

「そういう見方もありますね。自動車は100年も存在していますが、エンジンでもブレーキでもベアリングでもどんどん改良もされ、新方式にとって代られてきた。

💿

音楽のメディアなら、SPレコード、LPレコード、CD、DVD、インターネットによる配信と変わった。

外部記憶装置も、パンチカード、紙テープ、磁気テープ、フロッピーディスク、これも8インチ、5.25インチ、3.5インチと代が代わり、光学記録媒体、フラッシュメモリー、今はクラウドストレージですよ」

「第三者認証制度が30年も続いたのだから、もって瞑すべし（安らかに眠れ）といっても良いか。
もうISO認証がどうのこうのと考えることもないと」

「そうでしょうね。何ものも時代の流れを止めることはできません。
ISO第三者認証制度というのもあったと歴史に刻まれるでしょう。老兵は消え去るのみです」

「老兵は消え去るのみか（役割を終えたものは表舞台を去る）」

　本日 気が付いたこと

ここには私が考えたことを書いている。私の書いているのは小説ではなく、自分の主張を登場人物に私に代わって語ってもらっている。だからここに書いていることは、ISO認証の価値・ISO規格の価値について思うこと、認証はこれからどうなるべきかと、考えたり・願っていることである。

そしていろいろ考えているうちに、自分の考えが変わったり、新しいことが思いついたりする。なにもせずにただ考えるより、文章にするとはるかに多くの分岐とか偶発性に気づく。囲碁将棋でも頭の中で考えるよりも、手に碁石や駒を持ち盤に置く方が楽にいろいろな発想が出るようなものだ。

ともかくその結果、ISO認証の価値というのは以前からバーチャルなものだと考えていたが、文章を書いているとISO規格の価値もあるのかという疑問を持った。
認証制度の問題、審査員の力量の問題、審査の問題は重大である。だがISO規格にだって問題がないわけではない。むしろISO規格を、要求事項を満たすものではなく、参考にするのでもなく、まっさらなスタンスで、自社に見合った環境マネジメントシステムを考えるべきではないのかと思う。
要求事項などと所与として押し付けられるのはおかしいと思うのである。requirementではなくFor your referenceではなかろうか？

反論される方へのお願い
私の考えに異論多々あるでしょう。反論する際には、現行の日本の環境法規制ではまずい点、不足なところを具体的に示してください。

　本日予想する反論

「昨日・今日・明日」とあるけど、内容とタイトルが合わないぞって声が聞こえそうだ。
そうかなあ〜？
しっかりとかみ合っていると思いますよ。

注1		省エネ、CO2削減が金科玉条となった今、サーキットのカーレースの代わりにテレビゲームで代用することは正義かもしれない。 チューインガムの市場規模は2004年は1881億くらいであったが、毎年3%ほどの減少を続け、2017年には1005億円と13年間で40%以上減少した。この傾向は外国でも変わらず、アメリカでも2009年をピークに年3%減少しているという。 減少の原因は多々言われているが、スマホの普及によって、暇つぶしや気分転換に噛んでいたガムの代わりにスマホを使うからでないかと言われる。 参考： ・身近なガム､国内市場は4割超も縮小していた ・スマートフォンの普及で、ガムが売れなくなっている（マジか）
注2		資格商法とはなんらかの民間資格とか検定制度作り、その資格をとればメリットがあるように宣伝し資格取得させることにより、テキスト代、受験料、登録や維持費用を取るビジネス。 「詐欺」もあるし、スレスレの「詐欺まがい」の「悪質商法」も多い。
注3		・「公害防止に関する環境管理の在り方」に関する報告書、経済産業省、2007.03.15